もともとはジーンズに限らず製造メーカーだったジーンズメイトが今は製造をせずに完全に小売業に徹しています。
製造メーカーであったジーンズメイトが小売業に徹するには様々な紆余曲折があったことと想像されます。
でもジーンズメイトの経営方針は間違っていなかったのではないでしょうか。
ジーンズメイトのスタートした倉敷市児島では商店街がさびれ、学生服業界も生き残りに必死になっています。
もしジーンズメイトが倉敷市児島で縫製業を営んでいたならば、相当苦戦されたことでしょう。
少子高齢化で学生服メーカーが昨年は何軒か倒産しました。
ひょっとするとジーンズメイトも倉敷市児島では相当な苦しい経営になっていたかもしれません。
企業運営のベース：情報化投資
情報化社会といわれる現在、私たち衣料品小売業界に限らず、情報の有効な活用に企業の存続が委ねられているといっても過言ではありません。
ジーンズメイトでは、無数に存在する情報を迅速かつ正確に捉え、企業運営に役立てるために、日々進歩している情報技術を取り入れながら、情報化投資を積極的に進めています。
現在では当たり前となっているPOSシステムも、ジーンズメイトでは他社に先駆けて1986（昭和61）年に導入。商品売上の即時把握が可能になり、業績の拡大に役立ててきました。POS導入後、商品の単品管理化はもちろん、商品自働フォローシステムの開発も積極的に推進。
また、ジーンズメイトでは本社、店舗、物流センターを結ぶWebを使った社内のコミュニケーションツールを開発し、リアルタイムで最新情報の共有化を実現しております。（社内広域ネットワークの構築）取引先との連携を強化するためにWebを使用した受発注システムを導入し、これまでのFAX等による発注に比べ、業務の効率化を可能にしています。（Web−EDIの導入）
当社では、さまざまな情報技術を駆使し、「仮説・実践・検証」のサイクルを確立し、業績の向上を推し進めております。今後も情報技術の動向を見極めながら積極的かつ的確な情報投資を続けてまいります。
ジーンズメイトの前向きな取り組みが目に浮かぶようですね。
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